8人の検討委員　個別に会長推薦　委員顔触れなど明かさず　残る不透明感

東京五輪・パラリンピック組織委員会　会長候補者検討委員会初会合 （ 2021年2月16日 ）

組織委員会会長を選任する仕組み
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　都内のホテルで開かれた「候補者検討委員会」の初会合には男女4人ずつの計8人の委員が参加（リモート参加2人）した。委員長の御手洗冨士夫名誉会長（キヤノン会長）以外の委員会メンバーは次期会長選出まで公表しない方針だが、関係者によると日本オリンピック委員会（JOC）の山下泰裕会長、東京都の多羅尾光睦副知事、スポーツ庁の室伏広治長官と政・財・スポーツ界の代表がメンバー入りした。女性も67歳の荒木田裕子理事から33歳の田中理恵理事まで幅広い年齢層に加え、パラリンピアンの成田真由美理事が入った。バランスに配慮した一方で、委員の顔触れは「取材攻勢を避けるため」として一切明かされず、依然、不透明感が残った。

　1時間以上かかったこの日の会合では、次期会長の資質について話し合われ、事務方として出席した武藤事務総長は17日の第2回会合で「人選に取りかかる」と明かした。委員8人から候補者を募り、各委員から「この基準に当てはまると思ったら複数でも」推薦してもらうという。JOCの山下会長は組織委の次期会長候補にも挙がるが、武藤事務総長によると「委員の中から出ちゃいけないとは考えない」との方針で一致。会合で候補者を一本化するか、複数候補を挙げるかは定まっていないものの、一本化されれば本人の承諾を得た上で理事会に諮る予定で、利害関係がある理事を除いた出席者の過半数で次期会長が決定する。

　開催5日前に招集をかける規定がある理事会や評議員会については、全員から緊急開催の同意を得ており、候補者を一本化できれば翌日の開催も可能。武藤事務総長は「（候補者が）一本化される可能性があるかと言われたら、あると申し上げるべきと思う」と見通しを述べた。すんなり一本化されれば、18日にも次期会長が誕生する可能性は大きい。