JOC理事　在任原則5期10年まで　新陳代謝促し、顔触れに多様性

　日本オリンピック委員会（JOC）は17日、東京都内で理事会を開き、理事の在任期間を原則5期10年までとすることを決めた。構成も女性40％以上、外部25％以上を目標とする。新陳代謝を促し、顔触れに多様性を持たせる狙いがある。

　競技団体に健全運営を促す国の指針「ガバナンスコード」に沿い、役員候補者の選考規定を改定した。東京五輪直前だが、来年6月の役員改選から適用する。JOCが加盟団体に先んじて組織改革に乗り出し、範を示す。