ラグビー日本代表　参戦実現に立ちはだかる課題山積　今秋欧州勢と対戦報道も

ラグビー日本代表
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　ラグビー日本代表が11～12月に掛けて欧州で開催される8カ国参加の暫定的な大会に参戦する見通しだと、英国営放送BBC（電子版）など複数の英メディアが27日、一斉に伝えた。参戦が決まれば日本代表にとってこの上ない強化の場となるが、実現には決して低くないハードルが立ちはだかっている。

　まず7月28日現在、日本からアイルランド、イングランド行政区域を除く英国（スコットランド、ウェールズを含む）へ入国する場合、14日の自己隔離義務が生じる。今後、制約が緩和される見通しであるものの、新型コロナウイルスの感染状況によっては、フランスやイングランドなど制限が緩和されている国も含め、入国制限が厳格化する可能性も秘めており、予断を許さない状況となっている。

　また日本は現在も、大半の国からの帰国者にPCR検査の実施、結果判明までの指定施設での待機、公共交通期間の不使用、指定場所（自宅など）での14日間の待機等を要請している。仮に大会参戦が実現した場合、最終戦（12月5日）を終えて代表選手団が帰国するのは早くて同7日。その後、最短でも14日もの期間、行動に制約が掛かれば、来年1月開幕予定のトップリーグの新シーズンに影響が及ぶことは避けられない。代表レベルの選手を多く抱えるチームほど影響は大きく、日本協会と各チームとの調整も難航が予想される。

　その他にも今年2月下旬のトップリーグを最後に実戦から離れている選手の調整・強化期間の確保、遠征中の健康や安全の管理、万が一感染者が出た場合の取り扱いや保障関連、国内でのテストマッチがなくなり大きな収益の柱を失った中での遠征費の確保など、課題は山積している。いずれにしても時々刻々と変化する新型コロナウイルスの状況を見極めながら、日本協会は難しい舵取りを迫られることになりそうだ。