異例の事態　女子ゴルフ　日テレとの交渉決裂で３大会中止　放映権一括管理に反発

会見を終えて引き揚げる原田副会長（左）小林会長　（撮影・大塚　徹）　　
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　日本女子プロゴルフ協会（ＬＰＧＡ）は１８日、来季ツアー日程が今季から２試合減の３６試合となり、賞金総額は３３３６万円減の３７億５０００万円となったことを発表した。財政基盤強化が目的で、これまで所在が不明瞭であった放映権をＬＰＧＡが一括管理することに日本テレビ系列の放送局が反発。同系列局が主催する３大会が中止となり、１大会は主催から撤退する異例の事態となった。

　昨年２月から交渉を重ねてきた放映権問題が一応の決着を見た。何とか来季の日程発表にこぎつけたＬＰＧＡの小林浩美会長だが、厳しい表情は崩さなかった。

　「放映権の考え方を確立することができた。これはゴルフ界にとって画期的な第一歩になった」

　放映権の一括管理はＬＰＧＡの悲願だった。世界の女子ゴルフ界に目を向けると、米国、欧州、中国、韓国の主要ツアーは放映権を保有しており、その権利が協会の収入の柱となっている。一方で、日本の女子ツアーはテレビ局の協力によって発展してきたのも事実。その経緯から交渉は難航したが「一部の主催者さまは出場選手の肖像権はトーナメントの中継映像に及ばないなどと主張した。その主張は到底受けいれられない」と最後まで強気な姿勢を貫いた。

　交渉の結果、新規２大会を含めた３６大会とは合意に至ったが、日本テレビ系列の主催する４大会とは交渉が決裂した。日本テレビはＬＰＧＡと共催してきた公式戦のワールドレディース・サロンパス・カップから撤退。同大会は来季、ＬＰＧＡウィメンズチャンピオンシップ（仮称）と名称が変わる予定だ。

　また、０３年に宮里藍がアマチュア優勝を飾ったミヤギテレビ杯ダンロップ・レディースや、１４年に勝みなみがツアー史上最年少の１５歳で制したＫＫＴ杯バンテリン・レディースなど、日本テレビ系列のテレビ局が主催する３大会が来季から姿を消す。ＬＰＧＡが被災地支援に取り組む中、熊本と宮城の大会がなくなることには「今でもやっていただきたいと思っている。非常に残念」と語った。

　来季開催が決定した３６大会のテレビ放送について、小林会長は「（放映権料を）請求することは現状では考えていない」と現状維持を強調。インターネットと親和性の高い若年層への訴求のため、来季初戦からの有料インターネット生中継を行うべく交渉を進めているという。ＬＰＧＡは今後も改革を進めていく。

　≪来年の新人戦加賀電子Ｃ中止≫　会見では、来年の新人戦「加賀電子カップ」の中止が発表された。当該年度のプロテスト合格者を対象に毎年年末に開催されていたが、来季から最終テストが７月から１１月に変更されるため、原田副会長は「間隔が詰まっていることもあり（テスト合格の）１年後に開催することがふさわしい」と説明。来年度の合格者は２０２０年度の新人戦（開催時期未定）に出場することになる。