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着服問題のトップリーグ機構 常務理事辞任、専務ら処分

 団体球技の国内リーグ活性化を目指す日本トップリーグ連携機構は31日、東京都内で総会を開き、元会計担当職員が2011年度に約2450万円を着服した問題の責任を取る形で安達宣郎常務理事が提出した辞表を受理した。

 市原則之専務理事と真下昇副専務理事も辞表を提出したが、元首相の森喜朗会長は「2人を外したら組織が有名無実化する。頑張ってもらうしかない」として厳重注意処分にとどめた。同機構の公印を外部へ勝手に持ち出せないようにするなどの再発防止策も承認した。市原専務理事は「信用を著しく失墜させて申し訳ない」と謝罪した。

[ 2014年3月31日 19:20 ]

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