JOCと東京五輪実施競技34団体がウェブ会議　活動再開ガイドラインなどについて議論

　日本オリンピック委員会（JOC）は9日、東京五輪で実施される34の国内競技団体とウェブ会議を行った。各競技団体は活動再開に向けたガイドラインの作成に関する意見交換を実施。さらに大会開催を目指し、選手や関係者へのPCR検査や抗体検査の必要性も議論された。籾井圭子常務理事は「検査を受けなければならないけど、受けられない人もいる状況。医療機関に負担を掛けないよう、選手たちが検査を受けるにはどうすればいいか、話し合っていきたい」と語った。

　また、新型コロナウイルスの影響で財政悪化が懸念される競技団体に対し4日、日本政策金融公庫の「新型コロナウイルス感染症特別貸付」に関する説明会が行われた。無利子無担保の特別融資で、冬季を含めた25～26競技団体が参加したことを明かした。