イングランド・プレミアリーグ　英政府が再開後のホーム＆アウェー形式許可の見通し

新型コロナウイルスの影響で中断しているイングランド・プレミアリーグ（AP）
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　イングランド・プレミアリーグのクラブ間で意見が対立している再開後の開催地問題について、英政府が本来のホーム＆アウェー形式の開催に許可を出す見通しになったと、13日付の英紙タイムズ（電子版）が報じた。

　新型コロナウイルス感染拡大の影響で3月13日から中断しているプレミアリーグは、6月12日からのリーグ再開を目指している。英メディアによると、英政府はサポーターがスタジアム周辺に集まることへの懸念から中立地開催をリーグ再開の条件にしていた。しかし、下位6クラブとアーセナル、トットナム、チェルシーの計9クラブが反対。中立地開催の決定には20クラブ中14クラブの承認が必要になるため、プレミアリーグは英政府に再考するよう要請していた。

　その後、プレミアリーグ、イングランド・サッカー協会、政府関係者、警察当局がビデオ会議を行い、ホーム＆アウェー形式での開催に向けて前向きな話し合いが行われたという。安全面の確保が最大の課題とされるが、タイムズ紙は「実現させる意志があり、ホーム＆アウェー形式での開催は認められる見通し」と報じた。

　一方で、ロンドンのサディク・カーン市長（49）はリーグ再開に反対。地元紙イブニング・スタンダード紙（電子版）で「プレミアリーグやトップスポーツをロンドンで再開させる議論は時期尚早だ」とコメントした。同市の広報も「依然として国全体が危機的状況にあり、毎日何百人もの人が亡くなっている。スポーツは、安全が確認されたときのみ可能だ。国民健康保険サービスにも救急サービスにも、これ以上の重荷を背負わせることはできない。サッカーだけでなく、市長はプロスポーツ選手の健康面を心配している。感染拡大のリスクを高めることなく、どうやって公式戦を行うのか。どうやって練習するのか、どうやって会場まで移動するのか、大きな疑問符がつく」と話した。