【体操】中東情勢を受け危機管理対策チームを設置　鹿島専務理事「選手がより安心安全に渡航できるように」

　日本体操協会は3月13日、都内で理事会を開き、中東情勢の不安定化を踏まえて「危機管理対策チーム」を設置した。海外に派遣される選手団、関係者の派遣基準や旅程変更などの危機管理全般を担う。鹿島丈博専務理事（45）は「選手がより安全安心に渡航できるように対策チームを設置した」と説明した。

　また、4月の全日本体操個人総合選手権（高崎）、5月のNHK杯（東京）において富士通の自動採点支援システムを試験導入することも発表された。演技をカメラで撮影し、映像をAIが分析する仕組み。今回はいずれの大会でも採点に反映されることはなく、将来の活用可能性を探るためのテストケースと位置づけられている。