柔道パリ五輪日本代表　6月にも決定へ　全競技通じ内定1号の可能性も

全柔連の山下泰裕会長
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　全日本柔道連盟は14日、オンラインで理事会を開き、強化システムに関する規定の改正案を承認した。改正案では五輪代表について、「国際柔道連盟（IJF）の予選システム出場資格取得期間（100％）で、かつ原則、五輪の開催年前年末日までの間に、監督と強化コーチが他選手よりも明らかに優位となったと判断した選手がおり、強化委員会において承認された場合は、当該選手を次年度の五輪の代表内定選手とする」と規定。早ければ今年6月にも、24年パリ五輪の代表内定者が誕生する可能性が出てきた。

　五輪代表は16年リオデジャネイロ大会では、同年4月の全日本選抜体重別選手権、男女の最重量階級はその後の全日本選手権後に決定。しかし本番までの調整期間が約4カ月と短く、代表選手が力を発揮しきれずに金メダルが3個にとどまった反省から、東京五輪では前年12月や同年2月までに決まる早期内定システムを導入。結果的に五輪そのものが1年延期となったが、男女合わせて金メダル9個を獲得する成果につながった。

　強化委員会ではこれらの実績を踏まえ、パリ五輪に向けても同様の早期内定システム導入を検討。例年は秋開催の世界選手権が今年は5月にドーハで開催されることから、最速で6月にも代表内定者の決定が可能と判断した。8月にはワールドマスターズ（ブダペスト）、9月にはアジア大会（中国・杭州）と主要国際大会も予定されており、その都度ごとに強化委員会に諮り、内定者が出る可能性もある。全柔連の高山健事務局長は、「選手のためにも早めに決めるのがベター。よほど判断を迷わない限り、12月までに決める」とし、12月のグランドスラム東京大会後にも全階級の代表を決める見通しを示した。

　14日で開幕500日前となったパリ五輪は、今年から各競技で個人種目の代表争いが本格化。7月に福岡で世界選手権が開催される水泳が内定第1号となる可能性が高かったが、今回の規定変更により、柔道から内定1号者が出る可能性が高まった。