室伏長官、開幕まで3カ月の東京五輪へ「感染が抑えられるようにスポーツ界も協力する必要がある」

スポーツ庁の室伏広治長官
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　スポーツ庁の室伏広治長官（46）は23日、緊急事態宣言が再発令される中で開幕3カ月前に迫った東京五輪について「まずは感染が抑えられるようにスポーツ界も協力する必要がある」と前置きした上で、「その先の東京五輪、パラリンピックに向け、組織委員会も含めIOC（国際オリンピック委員会）やIPC（国際パラリンピック委員会）、政府も東京都も一体となって取り組んでいくということになる」と述べた。

　また、政府が五輪、パラリンピックに出場する選手への優先的なワクチン接種を検討していることに関して「医療従事者、高齢者、基礎疾患を有する方々への摂取が担保された上で、アスリートまで順番が回ってくるのであれば、希望があれば接種するべきだと思う」と言及。一方で「ワクチンの数を含めて現段階ではそういう状況にない」と付け加え、「厳しい防疫措置で大会期間中も仮にワクチン接種がないということであっても、大会が行われるような取り組みを前提としている」と話した。