五輪改革の全４０項目を承認　ＩＯＣ会長が満足感

　国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）は８日、モナコでの臨時総会第１日で、中長期改革「五輪アジェンダ２０２０」の４０項目の審議を予定より早く全て終了し、全項目が全会一致で承認された。記者会見したバッハ会長は「五輪の独自性や価値、将来像を示す絵ができた」と満足感を示した。

　実施競技の見直しでは開催都市に複数の種目の提案権を認め、２０２０年東京五輪での野球とソフトボール復帰が有力となった。種目を追加した場合、参加選手数の上限と定めた約１万５００人を上回ることが懸念されているが、バッハ会長は「大会組織委員会が提案すれば（選手の）数を増やす機会も出てくる。組織委が提案しなければならない」と述べ、開催都市の意向に沿って柔軟に対応するとの考えを示した。

　開催都市以外の都市との「分散開催」や夏季、冬季を問わず例外的に他国との「共催」も認められたが、１８年平昌冬季五輪で検討に入ったそり競技の日本を含めた国外開催案に対しては「これから組織委と計画の協議を開始する段階だ」と述べるにとどまった。

　今回の改革で、ＩＯＣ委員の定年は原則７０歳から最大４年の延長が可能となり、五輪のアピールを狙った五輪テレビチャンネルの創設も承認した。（共同）