五輪専門テレビの立ち上げ、女子選手参加率50%目指す

[ 2014年12月9日 05:30 ]

IOC臨時総会

 【五輪アジェンダのポイント】

 ▽実施競技 夏季は28の競技枠を撤廃し、選手約1万500人、役員約5000人、約310種目を上限とする。冬季は選手約2900人、役員約2000人、約100種目を上限。開催都市はその大会に限り、1つか複数の種目実施を提案できる。

 ▽大会開催計画 開催都市以外で1次リーグや競技全体の実施容認。冬季だけでなく夏季でも例外的に他国での実施を認める。立候補都市のコスト削減を促進。既存施設や仮設施設の積極的な活用を奨励。

 ▽IOC委員の定年 70歳を超えた場合、1期4年の延長が可能。

 ▽ユース五輪 五輪開催年以外に実施。第4回夏季大会は2023年に開催。

 ▽五輪テレビチャンネルの創設 専門テレビの立ち上げ。大会期間以外も五輪の価値や精神を若い世代にアピールする。招致活動にも積極活用。

 ▽男女平等の促進 女子の参加率50%を目指す。男女混合団体種目の奨励。

 ▽プロリーグとの連携 各国際競技連盟を通じて協力し、トップ選手の参加を確保。

 ▼室伏広治東京五輪・パラリンピック組織委員会スポーツディレクター 今回のアジェンダはアスリートのことを本当によく考えた内容だ。柔軟性が鍵となっていて、五輪の将来を考えるとき、柔軟性はとても重要だ。種目の追加によって、自分の種目が五輪に入るのではと期待する若者も出てくるだろうし、競技人口が増える後押しになる。

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2014年12月9日のニュース