“市民クラブ”甲府の挑戦　Ｊ１通算７年目のタイトル獲りへ正念場

　総力～プロヴィンチア（イタリア語で市民クラブの意味）の挑戦～をスローガンに掲げる甲府が、Ｊ１通算７年目のシーズンを迎えた。第４節を終えて１勝１分け２敗だが、内容はまずまずだ。

　２００６年に初めてＪ１に昇格したが、２年間で降格。１０年に再び昇格したが、１年で降格。１３年に三たび昇格して今年で４年目。「初めてＪ１に上がって１１年目。そのうちＪ１に７年いるから１１分の７、これは凄いこと」と海野会長は胸を張る。クラブの歴史を見れば、夢のような結果だ。

　０１年１月、当時“親会社”だった地元新聞社から派遣された海野一幸さんが社長に就任して、クラブの運命は変わった。当時は年間の営業収入は１億８０００万円とＪ２でも最下位。親会社と言っても多額のスポンサー料を負担しているわけではなかった。それどころか４億５０００万円の累積赤字で、クラブは存続の危機だった。経営陣は総退陣し、海野さんの任務もクラブを整理することだった。

　サッカーはよく知らなかった海野さんだが、関わってみると、山梨県のサッカー熱やサポーターの熱さに胸を打たれた。地域おこしの可能性にもひかれた。地域の企業や商店、病院などを回って看板広告を集め、行政の支援も取り付けた。単価は安くても数が集まれば大きい。サッカーが地域の話題になり、観客も増え始めた。相乗効果で収支は改善、チームも少しずつ強くなっていった。入れ替え戦では６億８０００万円の甲府が３４億円の柏を破ってＪ１に昇格。収入は１３億円、６億円と増え、累積赤字もなくなった。

　だが、大企業を親会社を持つクラブとの差は埋めようがない。「市民クラブはせいぜい１５～２０億円、親会社があるところは３０億円ぐらいある。伍して戦うのはなかなか難しいが、これはしょうがないこと」

　確かに歴代Ｊ１優勝チームを見ると、浦和（三菱自動車）鹿島（住友金属）Ｇ大阪（パナソニック）など、もともと大企業のサッカー部が前身のチームばかり。９９年に母体クラブが実業団ではない清水が第１ステージで優勝したが、年間王者にはなれなかった。それだけ、戦力を整えるのには資金が必要だということだ。

　「この先もサッカーはなくならない。地域で盛り上がって、地域対抗戦みたいになればいいし、岡山や熊本のようにキャパの大きな地方チームが強くなれば、やり方によって変わってくる」と、海野さんは分析する。

　０９年に移籍規定が変わり、契約満了の選手は、前所属チームに移籍金が入らなくなった。資金力のあるチームがより強くなった。甲府も柏、佐々木（ともに現広島）阿部拓（現ＦＣ東京）伊東（現柏）ら、主力が次々と引き抜かれていった。「二極化して弱肉強食になるから反対した。市民チームは毎年のようにいい選手を獲られてしまう。プロ野球のドラフトのような制度を作る必要があるかも」と海野さんは笑う。

　昨年、クラブ創立５０周年をＪ１で迎えた。観客動員も人口比から見ればまずまず。看板の数も微増している。松本、岡山など甲府型のクラブが増えている。いつかプロヴィンチアとして何かタイトルを獲るという夢に向かって、挑戦は正念場を迎える。（記者コラム・大西　純一）