JOC太田専務理事「意見が出ていたのは事実」夏季五輪競技の一部冬季大会移行検討の報道に言及

JOC理事会後に取材に応じる太田雄貴専務理事
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　日本オリンピック委員会（JOC）の太田雄貴専務理事が13日、東京都内で行われた理事会後に取材に応じ、国際オリンピック委員会（IOC）が夏季五輪の一部競技の冬季大会への移行を本格的に検討開始するとの一報について、「夏の実施種目を絞ろうという議論があったり、いろんな枠組みにとらわれない自由な議論があり、その中の一つとして夏と冬の競技数や規模感が不均衡じゃないかという意見が出ていたのは事実」と認めた。フェンシングで活躍した太田氏は、21年8月からIOC委員を務めている。

　競技の移行は肥大化する夏季大会のコスト削減が狙い。次回夏季五輪の28年ロサンゼルス大会では、追加5競技を含む史上最多の36競技が実施される予定となっている。その次の32年に開かれるブリスベン大会は財政不安から実施競技が大幅に絞り込まれる見通しとなっており、一部競技の冬季大会移行案が浮上していた。

　移行する競技については柔道やボクシングなどの格闘技のほか、バスケットボール、バレーボールなどの屋内団体球技が俎上に挙がっている。太田氏は今年6月に史上初の女性IOC会長として誕生したカースティ・コベントリー氏の下で「フィット・フォー・ザ・フューチャー、未来に合わせていこうということをしている」と説明。問題解決のため、聖域のない議論が交わされている様子を明かした。

　今回の一報を受け、冬季五輪国際競技連盟連合（WOF）は早くも反対の立場を表明し、移行となる夏季競技団体や関係者からの反発も予想される。太田氏はJOC専務理事の立場として、「（報道は）まだ推測の域を出ていないので、IOCの理事会決定、もしくは総会決定を待ちたい」と静観する構えを示した。