建設やスポーツ関連が急騰　五輪特需期待、高値相次ぐ

　２０２０年夏季五輪の東京開催決定を受け、９日の東京株式市場では、“特需”を見込んだ買い注文が入り、建設や不動産、スポーツ用品メーカーなどの関連銘柄が大幅に値上がりした。ことしの高値更新も相次いだ。

　ゼネコンや不動産株には、競技場の建設や周辺地区の開発が進むとみた投資家の買いが集中した。国立競技場を施工した大成建設や、太平洋セメントは、ことしに入っての高値を更新。大成建設は前週末比６２円高の４６９円で、太平洋セメントは３１円高の３９４円で午前の取引を終えた。三井不動産も６％超の大幅上昇だった。

　スポーツ競技人口の増加により業績が上向くとの期待が膨らんだため、ミズノは一時、値幅制限いっぱいのストップ高となり、午前終値は６５円高の６１０円。アシックスも取引時間中にことしの高値を更新した。日本を訪れる外国人が増えるとの見立てから鉄道や旅行会社なども軒並み上昇した。

　五輪効果について、野村証券の山口正章エクイティ・マーケット・ストラテジストは「老朽化したインフラの更新や日本文化の海外発信も進む。直接的な経済効果に収まらない好影響が期待できる」と話した。