大リーグ　3日連続労使交渉も合意至らず　依然大きな隔たり　デッドラインまであと5日

危機にさらされている大リーグ
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　難航する新労使協定に関し機構と選手会の交渉が23日（日本時間24日）、フロリダ州ジュピターでロックアウト後初めて3日連続で行われたが、合意には至らず混迷を極めてきた。

　複数の米メディアによれば、5時間に及ぶ話し合いには選手会執行部のゲリット・コール、ザック・ブリトン（ともにヤンキース）らが新たに加わった。最低年俸に関し、前日に選手会が提示した22年度の77万5000ドル（約8912万5000円）から毎年3万ドル（約345万円）ずつ増額する案に対し、機構は22年度を57万5000ドル（約6613万円）から64万ドル（約7360万円）へ増やし、毎年1万ドル（約115万円）ずつ昇給する案を提示した。

　その一方で機構は出場試合数によって段階的に決まる代替最低額制度を取り下げた。機構が提案した最低年俸は米4大スポーツ（NBA92万5258ドル、NHL75万ドル、NFL66万ドル）の中で依然として一番低い金額となっている。

　両者は24日（同25日）にも4日連続で会合の場を持ち、選手会が何らかの対案を示すとされるが、多くの項目で隔たりが大きい。3月31日（同4月1日）に開幕するためには今月末までの妥結が必要とされている中で、The　Athleticのエバン・ドレリッチ記者は、機構広報担当者の声明文として「期限は期限だ。失われた試合は失われた試合だ。その試合に対し給与は支払われない」と伝えた。

　また、USAトゥデーのボブ・ナイチンゲール記者も同様に「シーズンが短縮された場合、機構は選手たちに全額を支払わないとしている。選手への支払いが全額行われないことになれば、組合は一転してプレーオフの拡大を認めず、約1億ドル（約115億円）の収入減となる可能性がある」と伝えた。

　機構は通常開催ができなかった場合、162試合開催のためにスケジュールの再調整はしない方針であることがうかがえる。AP通信の調査によると、シーズンが1日遅れるごとに選手たちは約2050万ドル（約23億5750万円）を失うという。オーナー側の損出は不明としている。デッドラインまであと5日。MLBが危機にさらされている。