NPB　地方自治体の独自緊急事態宣言の動向注視

　東京都や沖縄県など、地方自治体が独自の緊急事態宣言を検討する可能性を示唆しており、プロ野球もその動向を注視する。

　日本野球機構の井原敦事務局長は独自の緊急事態宣言が出された際の対応について「内容を確認し、大規模イベントの制限が入ってくれば対応することになると思う」と見解を示した。4月から5月にかけ全国に緊急事態宣言が発令されていた時には、公式戦開幕を延期して試合を行わなかった。