川崎F　救急車の適正利用呼びかけ　吉田社長「一人でも多くの命を助けることにつながる」

救急車の適正利用を呼びかける（右から）川崎F・吉田社長、川崎市消防局・原田消防局長、コールドクター・丸山医師
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　川崎Fは31日、株式会社コールドクター、川崎市消防局と3者で記者会見を行い、救急車の適正利用を呼びかけた。

　6月に武蔵小杉で創業したコールドクターとオフィシャルパートナー契約を締結。夜間や休日の急病時に医師が自宅に赴いて往診するサービスや、365日24時間可能なオンライン診断、電話での医療相談などを行う同社から「川崎市に恩返しをしたい」と申し出を受け、川崎市消防局に相談したところ、救急車の適正利用を広めたいという希望があり、このような形に至ったという。

　クラブでは「14（いし＝医師）」の背番号を付けるMF脇坂泰斗、MF小林悠などを起用したポスターを作成。この日お披露目された。吉田明宏代表取締役社長は「よりポジティブなイメージで啓もうできるようなデザイン」と狙いを明かし、「一人でも多くの命を助けることにつながる活動で、川崎Fとして参加させていただくことを大変うれしく光栄に思う」と話した。

　川崎市には29台の救急車があり、令和3年中は6万9883件で出動。医療機関に搬送されたのは5万7840人で、うち半数が入院の必要のない軽症者だったという。川崎市消防局の原田俊一消防局長は「多くの方に適正利用についてご理解いただくことで、まさに今、救急車を必要としている方が救急車を使えるようにできる。本当に救急車を必要としている方にいち早く救急車を届けたい。それが私たちの共通の願いです」とした。

　株式会社コールドクター代表取締役の丸山浩司医師は「急なケガや体調不良時に適切な判断をするのは実は難しい。救急車を呼ぶという選択肢以外にも相談できる事業や窓口、また往診という選択肢があることを知っていただければ。本当に必要な方に最速で救急車が届けられるような体制を作ることが重要。そういう安心な社会を今後、一緒に作っていきたい」と語った。