「地震予知はできない」東大のゲラー名誉教授と辛坊治郎氏が力説“ハザードマップに流されるな”

[ 2022年9月5日 19:20 ]

　5日のニッポン放送「辛坊治郎ズーム　そこまで言うか！」（月～木曜後3・30）に、地震学者で東大名誉教授のロバート・ゲラー氏（70）が出演。辛坊治郎氏（66）とともに、“地震研究のタブー”を語った。

　今年1月、政府の調査委員会が今後40年間で南海トラフ付近でマグニチュード8から9クラスの地震が起こる確率が90％だという評価を発表。それに対し、辛坊氏は、全ての政府の政策が地震予知ができる前提で作られていた問題を指摘した。「東日本大震災は予知できなかった。それまでは予知ができるという前提にシステムができていたが、予知ができないとみんな分かってきて、それ以降に出てきたのが“確率”ってやつなんです」と話した。しかし、後の地震を見てもこの数字も全く当たっていないと指摘した。

　これに重ねてゲラー氏は「地震予知はできるわけない」と言い切った。「政府のハザードマップは“外れマップ”ですよ。地震予知できると言わなければ予算がつかなかった」と話した。

　辛坊氏は「マスコミの責任は重い。ハザードマップが改訂されるたびに面白いのは、（以前までは）熊本は確率が低い地域だったのが、大きな地震が起こるとそこだけ真っ赤になって、そこの部分だけ改訂されて。いまだにいろんな新聞が“外れマップ”を掲載していて、それを読まされると、その確率で地震が起こると思わされる」と話した。そしてゲラー氏は「東日本大震災が起きる前までは、東北は安全なところだと言われていた。あの地域は確率が低かった。南海（トラフ）は危ないといわれていた。震災の後、東北は危険度が高くなった」と語った。

　続けてゲラー氏は「マスコミは国の言いなりになる。アメリカ政府がサダム・フセインの大量破壊兵器があると嘘をついた時に、ほとんどのマスコミは報道した。どこの国でもその危険性はある」と話した。

　辛坊氏は「自分の頭で判断してものを見ていく。一方的に流される情報だけ信じてると、妙なところに連れていかれる」と話した。さらに「日本で地震はどこでいつ起きても不思議じゃない備えが必要。逆にあのハザードマップを見せられると、そこに書いてある“空白地域”は安全だという錯覚に陥ってしまう。それが一番の問題」とした。

スポニチアネックス取材班