総額986億円の後払いで、ぜいたく税の対象となるサラリー額を年に35億円も下げるメカニズムとは

大谷がドジャースのユニホームを着た加工写真を投稿したドジャース公式X（旧ツイッター）@Dodgersより

　米ネットサイト「SBネーションズ」のアダム・モリス記者が、11日（日本時間12日）サラリーを後払いにすることで、ぜいたく税の対象となるサラリー額を下げるメカニズムについて詳しく説明している。

　その選手の契約内容で、後払いのサラリーに付く利子が、契約開始の前年10月の中期金利（23年10月は4・43％だった）の1・5％以内ならば、つまり2・93％～5・93％であれば、後払いであっても、24年に支払われるサラリーと同じ扱いになり、ぜいたく税の対象となるサラリー額は変らない。

　仮に、後払い分に5・93％以上の利子を付けた場合は、ぜいたく税の対象となるサラリー額は下がるどころか、むしろ上がってしまう。だからどのチームもそんなことはしない。

　大谷の契約は後払い分は無利子だが、モリス記者は、仮に24年に1年2千万ドル（約29億円）の契約を結んだ選手がいたとして、そのうち1千万ドル（約14・5億円）を25年から34年の10年の後払いにし、それに1％の低利子がつくケースでシミュレーションしている。

　複利で計算してくと、1千万ドルは10年後に1104万5220ドル（約16億円）になる。その金額の現在の価値を弾き出すのに、4・43％の中期金利を使って、割り引いていく。結果、現在の価値は7百万ドル（約10億円）を少し超えただけの金額になる。そこに24年に払われる1千万ドルを足して、ぜいたく税の対象となるサラリー額は約1700万ドル（約24・5億円）となる。後払いにした分、その選手は金利が約百万ドル（約1億450万円）ついても、3百万ドル（約4億3500万円）分も損することになる。

　しかしチームにとっては、24年のチームのぜいたく税の対象となるサラリー総額に3百万ドル分も余裕が生まれる。大谷の10年総額7億ドル（約1015億円）は6億8千万ドル（約986億円）が後払いになり、無利子。契約が終わった翌年の34年から43年まで、10年間支払われる。この金額を4・43％の中期金利を使って割り引いていくと、4億4千万ドル（約638億円）になる。

　これに今後10年間に払われる2千万ドル（約29億円）を足すと、総額4億6千万ドル（約667億円）。これを契約年数で割った額4600万ドル（約67億円）が、ぜいたく税の対象となるサラリー額になる。後払いがなければ7千万ドルのところが、2400万ドル（約35億円）も少なくなり、ドジャースはその分余裕をもって戦力補強に臨める。