「セは東、パは西」地域集中開催案　“分割”なら「移動のリスク」大幅減

東西に分かれた集中開催案の候補に挙がる東京ドーム
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　最短で6月19日の開幕を目指しているプロ野球に、セ・パ各リーグの地域集中開催案が浮上していることが10日、分かった。11日の12球団代表者会議で議論される可能性がある。セは首都圏、パは関西圏を拠点とすることが有力視される。長距離移動を伴って転戦するよりも、感染リスクを大幅に減らせる利点がある。開幕時期とともに、開催案についても12球団の判断が注目される。

　Jリーグとの新型コロナウイルス対策連絡会議の専門家チームから、無観客開催においても、まず第一に指摘されてきたのが「移動のリスク」。台湾や韓国のプロ野球は全てバス移動にし、その点をクリアしたが、日本のプロ野球では飛行機や新幹線による移動は避けられない。斉藤惇コミッショナーは4月23日の代表者会議で「どうしたら移動のリスクが抑えられるかは検討課題。今後考えられていくと思う」と話していた。そこで浮上したのがセの6球団、パの6球団がそれぞれ1地域に集まっての集中開催案だ。

　セは3球団が本拠を置く首都圏、パは京セラドーム、ほっともっと神戸などが使える関西圏を拠点とすることが有力視される。セの阪神の本拠ではあるが、甲子園球場もある。各チームは宿舎から球場へのバス移動だけで、感染に対するリスク軽減と予防対策を両立できる利点がある。開幕から当面はその地域で試合を続け、全国の感染状況を見極め、それぞれの本拠地開催に移行する時期を探ることもできる。

　ただ、遠征球団は宿泊費など、無観客開催で収入減となる上に財政負担は増す。応援の力はないとはいえ、ホーム球場を使えるチームが有利となる点も否定できない。プロ野球は最短で6月19日開幕を目指している。きょう11日の12球団代表者会議では、従来の日程案も含め、長所と短所を見極めながら慎重に議論されるとみられる。

　新型コロナウイルスの新規感染者数は減少傾向が見られるが、再び増加する可能性も秘める。開幕には5月末までに緊急事態宣言が解除されることが前提条件となる。5月6日までだった宣言が延長されている中、11日に正式に開幕日を決議できるかは微妙だ。それでも、安全を第一とし、一日でも早く球音を取り戻すため、可能性を探っていく。

　○…11日はJリーグとの新型コロナウイルス対策連絡会議を午前に開き、専門家チームの分析、見解を受ける。現在12球団は個人練習としており、6・19開幕へはいつ全体練習を再開できるかも焦点の一つとなる。無観客での練習試合の再開は6月以降になる見込み。また、6・19開幕の場合でも、試合数は最大120試合となる見通しだ。既にオールスター戦は中止の可能性が高まっている。試合数削減が濃厚なCSも、中止も含めて議論される可能性がある。11日には、理事会と実行委員会も予定され、出場選手登録などについての「コロナ特例」の報告がされる。