全国ご当地マラソン協議会　新型コロナ対策徹底の大会開催ガイドラインを発表

全国ご当地マラソン協議会が示した感染拡大予防ガイドラインの一部
Photo By スポニチ

　新型コロナウイルス感染症の拡大および防止で、日本各地のマラソン大会を主催する自治体が大会の開催に苦慮する中、全国のマラソン大会をネットワーク化して情報提供する「全国ご当地マラソン協議会」（会長＝静岡県島田市・染谷絹代市長）がこのほど、マラソン大会の開催に関するガイドラインを作成し、全国の自治体に向けて発表した。

　主な内容は募集エントリー時の主催者、参加者の注意事項から大会当日までに主催者が留意すべき注意点や、大会当日の受付対応、主催者が参加者に要請するお願い事項などが、こと細かに記載されている。

　全国ご当地マラソン協議会は2017年、一部の地方自治体が主催するマラソン大会の事務局が集まって設立。同年から19年まで観光庁が推進する「テーマ別観光による地方誘客事業」に認定され、従来なかった自治体間の大会情報をネットワーク化し、加盟するそれぞれの大会が運営の効率、参加者サービスなどの情報交換を目的に定期的な交流を続けている。

　今年10月25日に開催を予定していた大会を5月に中止決定した「しまだ大井川マラソンinリバティ」を主催する島田市の佐藤修観光課長は「全国各地のマラソン大会が中止になり、大人数が県外から参加するマラソン大会の開催は現状では難しい。ガイドラインは新型コロナ禍において、再開に向けて動きだすための参考になる」とガイドラインの意義を評価。

　全国ご当地マラソン協議会代表の辻井洋さんは「新型コロナの影響によって、当協議会に加盟するマラソン大会から開催判断に関する問い合わせが殺到していた。このガイドラインが一つの目安となって活用してもらえたらありがたい」と話している。