ＩＯＣ　マドリードを評価「理念改善」と委員長　

　【マドリード共同】２０２０年夏季五輪招致を東京などと争うマドリードへの４日間の現地調査を終えた国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）評価委員会のリーディー委員長は２１日、記者会見し、１２年、１６年に続く３大会連続となった五輪招致について「前回の計画を基礎として理念は改善された」と評価した。

　スペインの深刻な経済危機がもたらす影響については「招致委員会は今後経済が改善していくとの考えを明確に提示し、われわれはそれを報告書に盛り込む」とし、踏み込んだ見解は示さなかった。市内が７６％、全国で８１％だった地元の開催支持率は「招致が市民にとって重要であることの明確な証拠となった。非常に明るい材料だ」と高い水準との認識を示した。

　続いて記者会見したボテヤ市長は「調査には非常に満足している。招致レースで他の都市より先にゴールできるよう最善を尽くす」と話した。

　現地調査は今月上旬の東京に続いて２都市目で、２４日からは最後のイスタンブールを調査する。評価委がまとめる報告書は、開催都市を決める９月７日の投票でＩＯＣ委員の参考資料となる。（共同）