ジャニーズ事務所・東山紀之新社長　「タレント＆社長」二刀流のツケ　見通しの甘さで“失態”も

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　NHKが紅白歌合戦からジャニーズ事務所の所属タレントを締め出す方針を示したことを巡り、同事務所の新社長に就任した東山紀之（56）の見通しが甘かったと指摘が上がっている。

　今月5日付で社長に就任。7日の会見では年内をもってタレント業から引退し、経営に専念することを表明した。火中の栗を拾う決断は後輩タレントらの支持を受けた。同事務所の元社員は「受けた仕事をやり切るのが当然の責務として、タレント業と社長業の二足のわらじを履くことを決めた」と理解を示した上で「この難局で二刀流を選んだことで、被害者への補償への取り組みが不十分に映ってしまい、結果的に“救済ファースト”とは言えない状況を招いてしまった」と指摘した。

　10月8日からは主演舞台「チョコレートドーナツ」が控える。会見の翌8日からこれまでほぼ毎日、稽古しており「上演が近づき一段と熱が入っていることは間違いない」と舞台関係者は言う。12月にはディナーショーも予定。社長に就任して2週間後には社員向けにメールを送り、自身の仕事を理由にコミュニケーションが十分に取れていないことを謝罪したとされる。

　この間、事務所はジャニー喜多川元社長からの性加害を訴える被害者への補償や社名変更、経済界のCM起用見送りドミノなど次々と対応に追われてきた。ただ、人員も限られており「時間が足りない」と社内からは嘆息が漏れる。

　10月2日に新体制が発表されるが、周囲は「被害者救済の実務に着手するのは10月末と聞いている」と説明。NHKの新規の出演依頼見合わせを解除するには、補償の着実な実行が必須条件。東山が救済計画を前倒しするなど被害者ファーストの姿勢を鮮明にすることが所属タレントの利益にも直結する。