NPB・榊原コミッショナー　オンラインカジノ問題で12球団に啓発の号令　球界全体で再発防止へ

榊原コミッショナー
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　日本野球機構（NPB）とプロ野球12球団による実行委員会が3日、都内で開かれた。実行委員会の冒頭、榊原定征コミッショナー（81）が先月18日に発覚したオンラインカジノ問題について12球団代表者に通達。「問題解決に向かう道筋を球界全体として取り組むように。選手、選手関係者に啓発の継続と、シーズンを通じて啓発を行っていただきたい」と指示を出した。

　オリックス・山岡泰輔投手（29）のオンラインカジノ利用が発覚したことを受けた12球団への調査で、先月末まで8球団計15人の利用を申告したことが判明している。申告はいずれも単純賭博罪に当たり「50万円以下の罰金または科料」に該当する比較的軽微なものだった。

　とはいえ、看過できない問題もひそんでいる。野球協約の第180条で禁じる野球を対象とした賭博の申告はなかったものの、オンラインカジノにはスポーツベッティングに容易にアクセスできる危険性があるからだ。

　同条では「所属球団が直接関与しない試合、または出場しない試合に賭ける」と1年以上5年未満の失格処分、または無期限の失格処分とすると定めている。つまり八百長につながる可能性をはらんでいる。69年に野球賭博に絡む八百長が発覚した「黒い霧事件」では、複数選手が球界追放を意味する永久失格処分となっている。
　開幕を控えたプロ野球界にも広がったことを受けた今回のコミッショナー発言には、一歩間違えば球界を揺るがしかねない危機感と、再発防止に向けての強い決意がうかがえる。