国分太一　騒動後に外部の専門家による研修「社会人として二度と同じ過ちを繰り返さないため」

会見に出席した国分太一（撮影・小田切　葉月）
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　解散したTOKIOの国分太一（51）が26日、代理人の菰田優弁護士とともに都内で会見した。国分が公の場に姿を現すのは、6月20日に日本テレビが国分に過去にコンプライアンス上の問題行為が複数あったとして、同局の人気バラエティー「ザ！鉄腕！DASH！！」の降板を発表して以来、初となる。国分は騒動後に外部の専門家による研修を受けたことを明かした。

　会見場に眼鏡、スーツ姿、やつれた表情で現れた国分。立ち上がると7秒ほど頭を下げ、「本日、私、国分太一にこのような機会を設けることをお許しいただき、心より感謝申し上げます。まず最初に自ら取った行動により傷つけてしまった当事者の方に遅くなりましたが、また直接ではなくこのような形になり大変恐縮ではありますが、心からお詫びの気持ちをお伝えさせてください。本当に申し訳ございませんでした」と謝罪。関係者やファンへの謝罪の言葉を重ねた。

　「長年にわたりお世話になってきた日本テレビさんと対立する気持ちはありません」とした上で、「答え合わせをさせていただき、事実を知り、本件と関係者にきちんと向き合いたいという気持ちから菰田先生に日本テレビさんと協議を続けてまいりましたが、こちらのお願いが何1つかなわず、今日に至っています。私は身動きが取れず世の中から取り残されてしまいました。こうした事態を少しでも前に進めようと人権救済申し立てという手段を選びました」と訴えた。人権救済申し立ては国分個人によるもので、元TOKIOのメンバーやSTARTO社は関わっていないという。

　国分は「私はこの間、自分でやれることをやろうとも考えました。また、外部の専門家による研修を複数回受けさせていただきました。これは私が今後社会人として二度と同じ過ちを繰り返さないために、皆さんが当たり前としてご理解されている倫理や社会規範の大切さを学ぶというものでした」と明かした。

　日テレは6月20日に国分の「ザ！鉄腕！DASH！！」降板を発表。同局の福田博之社長が会見を開いたが、問題行為の詳細についてはプライバシー保護を理由に明かさなかった。

　国分は10月23日、日テレの対応に瑕疵（かし）があったとして、日弁連に人権救済を申し立てた。申立書によると、国分は日テレから処分の根拠となった具体的事実を告知されなかったため、対外的な説明ができず、他番組からの降板やスポンサー企業からの契約解除など重大な影響を受けたという。菰田弁護士は会見で日テレや関係者に謝罪したいが、「日テレに全く受け入れてもらえていないのが現状」を訴えた。

　日テレは国分側の会見に「誠に遺憾であり、強く抗議いたします」と猛反発。福田社長は10月の定例社長会見で「大変戸惑っています」と吐露し、同局の対応について、「ガバナンス評価委員会に検証していただいた通り、適正なものと考えている」と主張した。同局によると、8月に国分側から謝罪の申し出があったが、時期尚早などとして断ったという。