所属タレント規律正すべきと自戒の声

　女優酒井法子被告（３８）が２８日、覚せい剤取締法違反（所持）の罪で起訴されたことを受け、関係者からは「芸能界はこれまで以上に規律を正す必要がある」と、“自戒”の声も出ている。

　「事件の影響は大きく、業界全体への厳しい視線を感じる」とある芸能関係者はこぼす。今回の事件の後、組織内で所属タレントの管理について話し合ったという。「薬物に手を出さないことはもちろん、疑われるような場所にも絶対に行くなと指導した」
　別の関係者も「業界として、今までとは違う対応が求められている」と指摘。だがタレントや俳優による薬物事件は後を絶たず、これまで何度も社会問題化してきたことに触れ「タレントを２４時間管理するのは無理な話。実際に根絶するのは難しいかも」と漏らす。
　「企業がセクハラ防止のセミナーを開くように、芸能事務所も薬物禁止の講習を行えばいい」と話すのは放送プロデューサーのデーブ・スペクターさん。欧米の薬物更生施設の例を挙げ、「薬物に手を出してしまった人のケアも重要。更生を義務付け、社会復帰に向けた環境整備の拡充も必要だ」と訴えた。