NPB　スポーツ賭博対策などでスポーツエコシステム推進協議会とパートナーシップを締結

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　日本野球機構（NPB）は7日、スポーツ賭博対策などで連携する目的で「スポーツエコシステム推進協議会」とパートナーシップを締結したと発表した。同協議会はスポーツベッティングサイトに関する調査などを実施する一般財団法人。榊原定征コミッショナーは「NPBと各球団が進めてきた権利ビジネスの発展や、選手を不正や反社会的勢力から守るための長年の活動と高い親和性を持つ」とコメントした。

　プロ野球では今年に入り、複数の球団でオンラインカジノを利用した賭博が発覚し、選手らが書類送検された。今後、賭博の違法性や、八百長の勧誘など反社会的勢力からの接触の危険性について、選手への啓発を強化する。NPBの黒川岩人事務局次長は「違法賭博対策について連携をしながら、特に選手を守ることが最大の目的」と説明した。

　≪来季からNPB事務局内に「リプレーセンター」を設置≫NPBと12球団による実行委員会が都内で行われ、来季からNPB事務局内に「リプレーセンター」を設置することが決まった。中村勝彦事務局長は「（来季から運用の）方向性です」と説明。現在は球場内で行っているリクエスト制度のリプレー検証を、審判員2人以上が一カ所で行う。ニューヨークにある映像センターが現場と連絡を取り合っている大リーグと、同様の方式となる。

　≪「拡大ベース」を来季2軍で導入≫宮崎で開催されているフェニックス・リーグで試験導入されている「拡大ベース」について、来季2軍で導入されることが決まった。今回の検証を経て問題がなければ1軍も来季から導入できる見通しで、中村事務局長が「ファームでは来季からやることは既に決定している。検証して、報告次第では1軍でできる」と語った。12球団が製造メーカーなどを統一したベースが使用される。