ＪＯＣは強化分かっている　議連の切り離し構想に竹田会長反論

　日本オリンピック委員会（ＪＯＣ）の竹田恒和会長は１５日、これまで中心的役割を担ってきたトップ選手の強化機能をＪＯＣから切り離すとするスポーツ議員連盟の構想に対し、役員の多くが競技団体出身であることを踏まえ「ＪＯＣは現場を知り、スポーツを知る人間の集合体だ。どう強化すべきかを分かっている」と反論した。

　議連では、競技団体への強化費配分を日本スポーツ振興センター（ＪＳＣ）を改組した独立行政法人が担う案が出ている。これに対して竹田会長はロンドン五輪やソチ冬季五輪の成功例を挙げ「成果は十分上がっている」と主張。「２０２０年東京五輪まで６年しかない今、新システムの導入はリスクが大きい」と訴えた。

　さらに「五輪など国際大会への選手団派遣と強化は切り離せない。強化費を配分することで競技団体と信頼関係ができ、チームジャパンの団結心を生む」と強調した。

　不正受給が相次ぐ競技団体へのチェック機能の甘さが問題視されていることには、専門家を入れて各団体の会計処理などを指導する「東京２０２０選手強化本部競技団体支援センター」（仮称）を立ち上げて改善に取り組む考えを示した。