野口健氏　富士山の救助費用について私見「民間ヘリを積極的に…ただ、カバーできるのか、どうか」

野口健氏
Photo By スポニチ

　アルピニスト・野口健氏（52）が21日、自身のX（旧ツイッター）を更新。富士山の救助費用自己負担案について自身の考えをつづった。

　現在、冬季閉山期間中の富士山で無謀な登山による山岳遭難事故が相次ぎ、地元自治体などからは救助費用自己負担案も出ている。

　野口氏は、富士山の救助費用自己負担案件について「公的ヘリによるレスキュー体制には限界もある。静岡県、山梨県共に県による防災ヘリは1機しか保有していないことこと。長野県は警察ヘリとなりますが2機。以前、長野県に取材をした記者から話を聞きましたが、同時に遭難が相次いだ場合、命の選別を行わなければないないとのこと」と指摘。

　そして、「つまり、公的ヘリのみでの山岳レスキューは限界がくるのではないか。かつて、地域によっては民間ヘリが山岳救助にあたっていました。もちろん、有料です。山岳救助に関してはレジャー的要素もありますので、民間ヘリを積極的に使うというのも一案ではないか」と提案。そのうえで、「ただ、民間ヘリがそこまでカバーできるのか、どうか。いずれにせよ、あまりに安易に救助ヘリを要請するケースが後を立たないとだとか。『来てくれて当たり前』という発想を根本的に変える必要があります」と自身の考えをするし、「ちなみにヒマラヤ（ネパール）での救助ヘリは民間ヘリ。従って100％自己負担となります」と添えた。

続きを表示 広告なしで読む