TOKIO　一部報道を否定「違約金請求に関する憶測は事実無根」約3カ月ぶり公式サイト更新で声明

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　株式会社TOKIOの公式サイトが31日に更新され、「一連の報道に関してのお知らせ」と題した声明を発表した。一部でTOKIO解散に伴う各スポンサー企業との広告契約において、違約金を請求されたという報道がなされたことについて「事実無根」と否定した。

　TOKIOの解散に伴い、株式会社TOKIOを廃業する旨を発表した7月2日以来、約3カ月ぶりに同サイトを更新。「この度の一部の報道につきまして、事実とは異なる部分がございますのでご報告させていただきます」とし、「TOKIO解散に伴う、各スポンサー企業との広告契約におきましては、一連の報道にあるような違約金請求に関する憶測は、事実無根であり、そのようなことは一切ございません」と否定した。

　続けて「当時、株式会社TOKIOとしましては各社と協議の上、寛大な措置をいただき、双方合意のもと適切に処理をしております」と説明した。

　TOKIOを巡っては、国分太一に過去にコンプライアンス上の問題行為が複数あったとして日本テレビが6月20日に「ザ！鉄腕！DASH！！」降板を発表。同日に本人の活動休止、同25日には、TOKIO解散が発表された。

　国分は10月23日、「ザ！鉄腕！DASH！！」を降板させた日本テレビの対応に瑕疵（かし）があったとして、日弁連に人権救済を申し立てた。