千原ジュニア　山岳救助有料化議論に言及「道端で倒れていた女性を助けたことがありますけど…」

千原兄弟の千原ジュニア
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　「千原兄弟」千原ジュニア（50）が18日放送のABEMA「ABEMA的ニュースショー」（日曜正午）に出演。登山シーズンを目前に控え、遭難事故が話題になるたびに議論が噴出する「山岳救助に有料化を導入することの是非」について言及した。

　今年4月に中国籍の男子大学生が2度、富士山で遭難し、救助される騒動があった。警察・消防合わせて12人が7時間かけて救出にあたった。富士山の登山口を抱える山梨・富士吉田市の堀内茂市長は「趣味や道楽で登って、危険を承知で登っている人たちをなぜ公費で救う必要があるんだと」「燃料費を含めて60万から80万かかるケースも多々ある。閉山中の登山に関しては有料化といものを打ち出していくべきではないか」と訴え、警告の意味での救助有料化を求めた。また、静岡・富士宮市の須藤秀忠市長も同様に救助費用が莫大になるとし「遭難者負担にすべきではないかと思っている。自己責任だ」と述べた。

　携帯電話の普及で、救急車と同様に、安易な要請が増えているが、救助する側も命がけ。埼玉県では2010年に秩父で起きた「救助ヘリの墜落事故」を契機に防災ヘリの一部有料化に踏み切った。一方で、山岳遭難発生件数が全国1位の長野県は2004年に有料化導入の議論が上がったもののそれを見送るなど、自治体によっても対応や事情が異なり、山岳救助の有料化導入については賛否が分かれている。

　スタジオでは救助の同義的責任や、有料で救助するかどうかの線引きが非常に難しく、世論の分断を呼ぶ可能性があるという指摘も。また、山岳保険の義務化が必要なのではという声も上がった。

　ジュニアは「助けてもらったらお礼をすることは当然なんじゃないの？と思う」とコメント。自身の経験談として、「道端で倒れていた女性を助けたことがありますけど、その方がルミネtheよしもとまでわざわざお菓子を持って来てくれたことがある。それが人と人なんじゃないの？と、僕は思いますけどね」と述べた。