中居正広トラブル　世界各国が報道　ドイツ紙に仏メディア「日本のスターが…」　米投資ファンドも意見

中居正広
Photo By スポニチ

　米投資ファンド「ダルトン・インベストメンツ」は14日、フジテレビの親会社フジ・メディア・ホールディングスに対し、タレント・中居正広（52）を巡る騒動を受け第三者委員会の調査を求める書簡を送付したと発表した。中居を巡っては、ドイツ紙やフランスメディアなど世界各国が報じるなど注目を集めている。

　同社はウェブサイトを通じてフジに送付した書簡を公開。「中居正広氏による騒動は、エンターテインメント業界全体の問題だけでなく、特に貴社のコーポレートガバナンスの深刻な欠陥を露呈している」とし「事実の報告における一貫性と重要な透明性の欠如、およびそれに続く許しがたい対応の不備は、視聴者の信頼を損ない、直接的に株主価値の低下を招くものであり、厳しく非難されるべき」とし、「貴社の株式を7%以上保有する最大の株主の一つとして、我々は憤慨しています！」とフジの対応を非難した。

　中居に関しては、米のみならず世界中のメディアが取り上げている。フランスのニュース専門テレビ局BFMは現地時間8日に、「大人気グループSMAPの元メンバー」として中居を紹介しトラブルを放送した。シンガポール最大の新聞「ザ・ストレーツ・タイムズ」も、日本のテレビ局が中居を降板させたと報じた。またドイツ最大の日本関連メディア「Sumikai」も9日に「元日本のボーイズバンドスター」として中居のトラブルを報じた。

　中居を巡っては昨年12月末に女性との間に起きたトラブルを高額な示談金で解決していたことが発覚。騒動となり、各局がレギュラー番組の休止、出演見合わせ、差し替えを続々と発表している。

　中居は報道を受け、今月9日に公式サイトで「お詫び」と題して声明を公表。「トラブルがあったことは事実」と認め、「このトラブルにおいて、一部報道にあるような手を上げる等の暴力は一切ございません」と一部報道を否定。「なお、示談が成立したことにより、今後の芸能活動においても支障なく続けられることになりました」と記していた。