２０年五輪の東京招致見送りも…平昌決定で慎重論

２０１８年冬季五輪の平昌開催決定を１面で伝える７日付の韓国紙

　１８年冬季五輪開催地が韓国・平昌（ピョンチャン）に決まったことを受け、東京都とともに２０年夏季五輪招致に意欲を見せていた日本オリンピック委員会（ＪＯＣ）の竹田恒和会長は６日、一転して慎重論を展開した。直前にアジアで五輪が開催されることが不利に働くという見方が根強いこともあり、立候補見送りの可能性も示唆した。２０年夏季五輪にはイタリア・ローマのほか、スペイン・マドリードなどが立候補の意思を持つとされており、欧州有利の見方もある。

　アジアで３度目の冬季五輪開催を祝福しつつも、ＪＯＣのトップに立つ竹田会長の胸中は複雑だったに違いない。立候補を目指す２０年の夏季五輪について「平昌の当選を受けても、２年後にアジアの都市に勝算があると判断できれば立候補すべきだ」とした上で「トータルに判断して勝てる方程式ができなければ立候補しないこともある」と続けた。さらに「２０年の立候補をやめた場合、２４年にはどの都市が出てくるのかなど、全ての要素を考えていきたい」とし、今後再検討する方針を示した。

　ＪＯＣは２年前からアジア・オリンピック評議会（ＯＣＡ）総会を東京に誘致し、各国の要人が集まる１４日の総会で２０年五輪招致をアピールする青写真を描いてきた。だが、大陸バランスを考えれば同じ東アジアでの連続開催は厳しい。近年の傾向をみると、夏と冬の五輪開催都市は８８年ソウル、９８年長野、０８年北京、１８年平昌と、アジア開催は１０年間隔。竹田会長の発言は現実を踏まえたものとも言える。

　しかし、東京都の幹部は「２０年は欧州に戻る可能性が高くても、出ないと２４年につながらない。ＪＯＣが弱気になってもらっては困る」とも打ち明ける。２０年にはローマ、マドリードなど欧州の大都市が意欲を見せている。１６年リオデジャネイロ（ブラジル）、１８年平昌と連続して欧州を離れるだけに、欧州有利の見方は根強いのも事実。いずれにせよ、２０年五輪の立候補期限は、今年９月１日に迫っている。