バスケ男子の新リーグ　１部基準に５０００人本拠地　

　バスケットボール男子のナショナルリーグ（ＮＢＬ＝１３チーム）とＴＫｂｊリーグ（２２チーム）の統合を主導するタスクフォース（特別チーム）は２５日、来年１０月スタートの新リーグでチームを１～３部に振り分ける基準を発表し、１部のチームには５０００人規模のホームアリーナ確保や、２億５０００万円以上の年間売り上げ収入を求めることになった。２部のアリーナは３０００人規模とした。

　アリーナは新リーグ３季目となる２０１８～１９年の開幕時までの着工が条件で、ホームゲームの８割開催を求める。両リーグのチーム代表を集めた説明会では、複数会場を本拠地に考える一部チームが反発したが、特別チームの川淵三郎チェアマンは記者会見で「アリーナは一つ。県の中であちこちに持つことはあり得ない」と語った。

　１、２部のチームには債務超過でないことなど財務面の条件や、ユースチームを有することも求めた。これまで１２～２０チームとしてきた１部は、少数精鋭を求める国際連盟（ＦＩＢＡ）の強い要望を受けて１２～１６チームに軌道修正した。

　リーグ統合はＦＩＢＡが日本協会に科している国際試合出場停止処分を解除する上で最大の懸案。ＦＩＢＡのワイス財務部長は「６月には処分を解除できるのではないかという感触を得ている」と進展を評価した。