「担当者の名前を出さんとあかんやろ」阪神・岡田顧問がリプレーセンター運用に警鐘を発したわけは

阪神・岡田彰布オーナー付顧問
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　阪神の岡田彰布オーナー付顧問（68）がペナントレース開幕を前に、今季からセ、パ両リーグで導入する新しい「リクエスト制度」の運用に注文をつけている。

　日本野球機構（NPB）は審判員の負担を軽減するため、今季からリプレーセンターを導入し、各球場でリクエストがあった際のビデオ検証を一括して担当する「リプレーセンター」の設置を決め、3月のオープン戦からテスト運用していた。都内のNPB事務局内にセンターが設けられ、基本的にはNPBの1軍審判員2人とオペレーターが配置され、試合の中継映像を視聴して判定する形になった。

　リクエスト制度は18年から導入されたが、昨年までは審判が控室で映像を検証して判定していたが、新制度ではヘッドセットを装着した責任審判がセンターの審判員と連絡を取り合い球場内に判定を知らせる。機器の故障など不具合が生じた場合には昨季までと同様に現場で審判が映像を見て判定する。

　岡田顧問は「そうなんや。現役の審判が担当するんか。それやったら誰が見ているか言わなあかんやろ」と担当者の名前を明らかにする必要があるとの私見を述べている。試合では審判員、公式記録員の担当者は公表されている。試合の分岐点に関わるリプレーセンターの当日の担当者も公表することが、試合の公平性を保つという考えだ。誰がどんな映像から判断しているのか。ブラックボックス化は避けるべきとの思いが根底にはある。

　岡田顧問は阪神監督時代の23年8月18日のDeNA戦（横浜）で熊谷が二盗を試み、京田と交錯したプレーを巡り、激しく抗議。安全なプレー確保と走者の不利益を取り除くという点から、NPBもその主張を認め、コリジョンルールの運用変更という流れで「ブロッキングベース」制度を導入。これはMLBでも採用された。

　岡田顧問はグラウンドで戦う選手、首脳陣と審判員、記録員のコミュニケーションが試合を成立させるためには大切だと以前から強調してきた。新しいリクエスト制度にも相互の意思疎通が欠かせないと見ていた。