全柔連　競技人口増へ初の対策会議、少年普及の協議会発足

　競技人口減少に悩む全日本柔道連盟（全柔連）は３日、普及と育成を目指す全国少年柔道協議会を発足させ、東京都文京区の講道館で４７都道府県の代表者と意見交換した。全柔連が少年柔道の全国組織を設置するのは初めて。

　小学生以下の全柔連登録人口は２００６年度の５万１２４７人をピークに減り続け、１４年度は前年から約２千人減の３万７１１１人。第１回となる対策会議では主に各地の道場指導者らが出席し、全柔連副会長の山下泰裕会長は「柔道を通じて心と体をバランスよく鍛え、日本の心を子どもたちに伝えたい」と訴えた。対策会議は年１度の予定だが、１０人で構成される中央委員会を軸に活動する。

　男子６０キロ級で五輪３連覇を果たした野村忠宏（ミキハウス）の父で中央委員の基次氏は「人材育成は早急に考えるべき問題だ。（全国的な）協力態勢を築き、長い目で進めたい」と述べた。今夏以降に全国各地へ五輪金メダリストの谷本歩実さんらを派遣し、全柔連の全額負担で柔道教室を開催する。