Ｊリーグ選手協会総会「トレーニング補償減額を」

　Ｊリーグ選手協会は２６日、東京都内で総会を開き、２３歳以下の選手が移籍する際に獲得クラブが旧所属先に支払うトレーニング補償が、在籍１年当たり８００万円などとなったことに対し、減額を求めてＪリーグ側と交渉する方針を確認した。

　選手協会の藤田俊哉会長（熊本）は「交渉の余地はあると思っている」とし、これまでの主張通り１年当たり４００万円を目指す考えを示した。
　Ｊリーグは今オフから国際サッカー連盟（ＦＩＦＡ）の基準に従い、契約満了選手の移籍金撤廃を決定。しかし、選手協会は今回のトレーニング補償に関する国内独自ルールが移籍の新たな障害となると懸念している。