プロ野球“2.1キャンプイン”目指す！斉藤コミッショナー「よほどのことがない限りキャンセル考えない」

斉藤コミッショナー
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　プロ野球は12日、12球団代表者会議をオンラインで行い、1週間に1回程度のPCR検査など感染対策を徹底した「厳戒キャンプ」として、2月1日のキャンプインを目指す方向性を確認した。キャンプ地への移動前、キャンプイン直後も含めてスクリーニング検査を重ねて感染拡大を防ぎ、各自治体とも協議を重ねる方針。感染者数の推移も注視し、予定通りのキャンプ実施を模索する。

　感染対策、感染拡大防止を徹底した厳戒キャンプになる。斉藤惇コミッショナーは「行政、自治体とどうしたら2月1日からやれるか、知恵を出し合っている。よほどのことがない限り延ばすとか、キャンセルは考えられない」と予定通り2月1日キャンプインを目指す方針を明言した。
　まず12球団はキャンプ地への移動前に全選手、監督やスタッフ全員にPCR検査を行う。キャンプイン直後に現地で再度検査する。その後は1週間に1回程度の検査を継続して行うことを決めた。
　代表者会議の前に行われたJリーグと合同の対策連絡会議で専門家チームから「1週間に1回程度は必要では」と助言を受けていた。日本野球機構（NPB）の井原敦事務局長は「球場のアルバイトの人にも検査を受けていただく。評論家のOBや報道陣の方も移動前に受けていただきたい」と説明。体調不良者などが出た場合の緊急検査の態勢も、各地の医療機関と整えたという。スタンドを無観客とするのか、入場制限した上でファンを入れるのかは各自治体と球団間で決める。

　感染者数が全国で急増し、首都圏1都3県には2月7日までの緊急事態宣言が発令されている。キャンプ地の宮崎県も1月22日まで県独自の緊急事態宣言を発令中。環境は厳しさを増しているが、今後も感染者数の推移を注視し続け、キャンプ地の自治体との連絡を直前まで重ねていく。

　斉藤コミッショナーは「地元のサポートがなければやれないし、やるべきではない。いかに理解を得て、やらせていただくかという立場です」とも語った。専門家チームの舘田一博氏は「NPBとJリーグがやれないと、東京五輪はできない。大事なエビデンスを出しながら、手本となるシーズンにしていかないと」と強調する。「ウィズコロナ」の厳戒キャンプ。球界一丸で3・26開幕を目指す。（後藤　茂樹）

　▼賀来満夫氏（東北医薬大特任教授）キャンプは地域、受け入れる側が難しいとなれば避けるべきだし、今の段階でも十分注意しながらやっていこうとなれば、Go　on（進み続ける）になる。専門家の中で意見が多かったのは、検査は1週間に1回程度はしっかりしていった方が良いと。客席は無観客でやる場合もあり得るかもしれない。地域の自治体のご意見、感染状況に関わってくる。観客を入れる場合はマスクをしていただき、距離を取るなどの対応が求められる。

　▼三鴨広繁氏（愛知医大感染症科部長）地元の医療でひっ迫している地域がある。医療体制をひっ迫させないためにどうすべきか。キャンプを遅らせれば、シーズンは遅れることになる。シーズンが後ろにいくと、また試合数を減らすとかにつながる。基本的にはキャンプを延期するということはほぼ考えず、いかに安全にやるかに議論が集中したと思う。海外からの変異種に関しては、現時点ではあろうとなかろうと対応は変わらないと思っている。

　▼舘田一博氏（東邦大教授）緊急事態宣言を迎えて非常に厳しい状態ですが、まずは緊急事態宣言で抑え込むことが大事。その先にキャンプがあります。1週間、1カ月でかなり状況も変わる。キャンプは相談しながら、向こうが受け入れてもいいと言ってくださる状況や、検査の仕方も考えながら。まだ少し時間がある。できるだけ感染状況を下火にさせて、できるだけキャンプを予定通りできる方向を探っていくことが大事なのではないかと思います。