「東8球団、西4球団」で練習試合案　プロ野球6・19開幕を目指し移動リスク最小限に

　6月19日を最短目標に6月中の開幕を目指すプロ野球で、オープン戦にあたる無観客の練習試合を首都圏8球団、関西圏4球団に分け実施するプランが浮上していることが15日、分かった。地域集中開催にすることで、移動のリスクを最小限に抑える目的。2軍はイースタン7球団、ウエスタン5球団に分かれているが、中日が首都圏へ移ることで地域ごとのチーム数が偶数となり、効率的に練習試合を組むことができる。

　12球団は感染防止策を十分に講じた上で、徐々に強度を上げて全体練習への移行を見据えている。5月末までの8都道府県への緊急事態宣言解除を経て、早ければ6月2日からオープン戦にあたる練習試合を再開させる。最大の懸案である「移動のリスク」を最小限に抑えるため浮上したのが、首都圏に8球団、関西圏に4球団集めた地域開催プランだ。

　地域区分は2軍ではイースタン7球団、ウエスタン5球団となっている。奇数同士で、少ない調整期間で効率的に試合が組めないのがネックだった。最も東寄りの中日が首都圏へ移ることで、その問題が解消される。本拠から通えない遠征チームは、期間中は滞在先宿舎と球場間のバスなどでの往復のみとなり、移動の回数とリスクは大幅に減る。

　プロ野球は最短6月19日を目標に6月中の開幕を目指している。慎重に議論を進め、今月22日にも開幕日を決める方針。開幕直前の4日間は従来通り練習試合は組まず、調整に充てる可能性が高い。日本野球機構の井原敦事務局長は「練習試合の仮の日程は、今作成しているようです。もちろん開幕日が決まっていないから、最終的にはまだ決まっていないと思う」と説明。「開幕前数日空けるのは調整の問題なので。それを含んで練習試合の日程を組んでいると思う」と見解を示した。

　仮に6・19を開幕日に設定できた場合、練習試合は6・2～14の期間が見込まれる。梅雨時季のため雨天中止のケースもあるが、各チーム10試合前後の実戦調整が可能となる。

　移動のリスクを抑える地域集中開催は、開幕できた後の日程でも、首都圏にセ・リーグ、関西圏にパ・リーグを集める案など、柔軟に幅広く議論が重ねられている。宣言解除後も県をまたぐ移動は自粛が呼び掛けられている。何よりも安全第一のコンセプトの下、慎重に協議していく。

　《ガイドライン既に70枚以上》○…日本野球機構は開幕日決定の日に備えて開催へのガイドライン作成を急いでいる。井原事務局長は「（対策連絡会議、12球団代表者会議のある）22日には、ほぼ仕上げたい。初稿が上がり、専門家の先生方と日々詰めているところ」と説明した。既にパワーポイントでA4・70枚以上の分量にのぼっているという。再流行に備え移動リスクを考慮した対策や、大量罹患（りかん）者が出た場合の対応なども盛り込まれる見込みだ。