IOCが今秋の五輪検討と独誌、新たな開催時期が焦点に

開花した桜と、台場の海上に浮かぶ五輪マークのモニュメント　（撮影・白鳥　佳樹）
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　新型コロナウイルス感染の深刻化で国際オリンピック委員会（IOC）が東京五輪の延期を検討する新方針を示したことを受け、ドイツ有力誌シュピーゲル（電子版）は「IOC上層部は今年10、11月への延期を議論している」と23日までに報じた。IOCのリーディー委員（英国）はAP通信に延期は不可避との見解を示して「延期の期間がIOCにとって大きな課題になる」と話すなど、焦点は新たな開催時期に移ってきた。

　シュピーゲル誌は「2021、22年への延期より容易というのが理由のようだ」と指摘しつつ「世界のウイルス学者や政治家のシナリオとは明らかに異なる」と終息の予測は疑問視した。組織委員会のある理事も共同通信の取材に「可能なら一番いいのは今秋。五輪予選や代表選考、会場の問題で障害は少ない」と私見を述べた。

　IOC委員で最古参のパウンド氏（カナダ）は米紙USAトゥデー（電子版）に「延期は決まっている」と語り、来年の開催となる見通しを示した。後に「（延期になると）信じている」と発言を後退させた。「IOCは延期によって発生する膨大な影響への対応に取りかかる」とも話した。

　英紙タイムズは五輪を1年延期すると日程調整が必要となる来年8月の世界陸上選手権（米オレゴン州ユージン）について「22年に延期される可能性がある」と報じた。IOCは延期を含めて検討して4月中旬までに結論を出す方針だが、競技会場や宿泊施設の確保、競技ごとの大会の日程調整を懸案に挙げている。

　スイス・オリンピック委員会はIOCに東京五輪の延期を求める書簡を送ったと発表した。（共同）