新国立決定「五重塔」Ａ案が「御柱」Ｂ案に勝つ「実現性高い」

新国立競技場の新たな完成イメージの前で握手する建築家の隈研吾氏（右）とＪＳＣの大東和美理事長

　２０２０年東京五輪・パラリンピックのメーン会場となる新たな国立競技場の建設計画を担う設計・施工業者の選定で、政府は２２日、応募２案から大成建設などと建築家の隈研吾氏（６１）が手掛けたＡ案の採用を決めた。建築家の伊東豊雄氏（７４）らによるＢ案と明暗を分けたのは工期の実現性。両者ともに１９年１１月末と定めたが、Ａ案を「実現可能性が高い」と判断した。基本設計などを経て１６年１２月から本体工事に取りかかる。

　巨額工費で批判されたザハ案の白紙撤回から５カ月。世論を巻き込んだＡ案「五重塔」とＢ案「御柱」の一騎打ちは、「五重塔」に軍配が上がった。

　政府がＡ案を了承したことを受け、日本スポーツ振興センター（ＪＳＣ）は都内で会見。２案を採点した技術提案等審査委員会の村上周三委員長は「工期やコストについて約束を守ってくれるかが最大の関心事だった。Ａ案は実現可能性を脅かす要因がなかった」と説明。対してＢ案は「準備工事や（本体工事での）新工法が無理なく認可されるかが不安要因だった。もしかしたら遅れる可能性があると危惧が出ていた」と指摘した。２層のスタンドの間に取り入れた「中間層免震」など「技術的にチャレンジングな部分があった」（ＪＳＣ幹部）という。

　審査委員７人が１９日に実施した採点では、９８０点満点でＡ案６１０点、Ｂ案６０２点とわずか８点差だった。「日本らしさに配慮した計画」や「構造計画」などを評価する５項目の「施設計画」ではＢ案が２４点上回った。この項目でＡ案がＢ案を上回ったのは「環境計画」だけだった。

　ただ、工期の実現性を審査する「工期短縮」でＡ案は１７７点でＢ案に２７点の大差をつけた。工期短縮を含めた３項目の「コスト・工期」は全体の半分の４９０点を占める最重要ポイント。ここでの差が最終的に明暗を分けた。

　施工業者に決まった大成建設は、旧計画でスタンド工区を担当する予定だった。このため、当初から労働力や資材など準備面から有力とみられており、それが表れた形となった。ＪＳＣ関係者によると、Ｂ案は竹中工務店、清水建設、大林組の３社が施工業者として組んだことで「審査委員からＢ案は本当に一枚岩になれるのかという指摘もあった」という。

　Ａ案は日本の伝統建築に用いられる「垂木」を想起させるひさしが特徴で、明治神宮の環境に溶け込んだ「杜のスタジアム」を掲げた。会見に同席した隈氏は「日本にとって大事なプロジェクト。やりがいがある」と意欲。着工は１６年１２月で、１９年１１月末に完成する予定。総工費約１４９０億円は旧整備計画の２５２０億円から１０００億円以上縮減させたが、財源をスポーツ振興くじに依存するなど課題も残る。