東芝、ラグビー撤退検討　合理化徹底で方針転換　野球も見直し対象

リーチ・マイケル（右から２人目）らラグビートップリーグの東芝フィフティーン＝１０月、ヤマハスタジアム
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　東芝が、ラグビーのチーム運営から撤退する検討に入ったことが１日、分かった。昨年１２月に運営継続を表明したが、合理化徹底のため方針を転換した。バスケットボールに続き、運営費の負担が大きいラグビーも他社に運営権を譲る方向で調整する。野球も見直し対象となる可能性がある。複数の東芝関係者が明らかにした。

　東芝のラグビー部はトップリーグで５度の優勝を誇る名門。２０１９年にワールドカップ（Ｗ杯）日本大会を控えるほか、東芝の社長、会長を歴任した岡村正名誉顧問が日本ラグビー協会の会長を務めており、撤退時期は２０年以降とみられる。

　不正会計などで業績不振に陥った東芝は今年４月、元三井住友銀行副頭取の車谷暢昭氏を会長兼最高経営責任者（ＣＥＯ）に迎えた。車谷氏は東芝の高コスト経営を問題視しており、スポーツもリストラ対象の例外に認めない方向となった。１１月８日に公表する中期経営計画には明記しない。

　東芝は昨年１２月、アマチュアのラグビーと野球は継続すると説明し、社員の士気高揚を理由に挙げた。しかし、テレビや家電など消費者向け事業を相次いで売却し、ブランドをアピールするスポーツチームを持つ意味合いが薄れている。

　岡村氏は共同通信の取材に対し「続けるべきだと思うが、現経営陣が判断することだ」と語った。外国人らを除き多くの選手が社員契約で雇用面の配慮が欠かせず、撤退には曲折も予想される。

　東芝のラグビー部には日本代表のリーチ・マイケル主将らが所属する。野球部も多くのプロ野球選手を輩出している。プロのバスケットボールの運営権は７月にディー・エヌ・エー（ＤｅＮＡ）に譲った。