ＪＯＣ市原専務理事　従来通りの見解「代表が失望されないように」

柔道暴力問題

　代理人の弁護士を通じて選手１５人が声明を発表したことについて、日本オリンピック委員会（ＪＯＣ）の市原専務理事は「１５人の選手にヒアリングをしてみて、いろいろと話を聞いてみないと」と従来通りの見解を示した。

　この問題でＪＯＣは「緊急調査対策プロジェクト」を設置し、選手の意見を聞くとしている。選手側は告発に至った背景を「ナショナルチームの状況への失望と怒りが原因」としたが、同専務理事は「五輪マークや日本代表が失望されないようにしていきたい」と話した。