“巨人タウン化”へ東京D完全子会社化　原監督「ありがたい」歓迎

巨人の山口寿一オーナーに今シーズンの報告を行った後、取材に応じる原監督
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　三井不動産は27日、球場やホテルなどを運営する東京ドームに対し、株式公開買い付け（TOB）を実施し、完全子会社化すると発表した。友好的買収で1株当たり1300円で買い付け、約1200億円を投じる。

　完全子会社化後は読売新聞グループ本社に東京ドーム株の2割を譲渡。3社間で資本業務提携を結ぶ。読売新聞グループは、東京ドームを本拠地とする巨人のオーナー企業。自前の球場を持つことは球団の悲願でもあり、大きな第一歩となる。三井不動産は、スポーツ・レジャー事業が地域の魅力を高める重要な要素になるとみている。読売新聞グループと共同で一帯の遊園地や商業施設、ホテルの再整備を目指し、「ジャイアンツタウン」としてさらなる発展が見込めそうだ。

　TOBの期間は11月30日から来年1月18日まで。買い付け価格は、27日終値の1047円を約24％上回る。応募が買い付けを予定している株式数の3分の2を下回った場合は不成立となり、買い付けはしない。東京ドームと激しく対立し、社長らの解任を提案している大株主の香港ファンド「オアシス・マネジメント」も売却に応じる可能性がある。

　巨人・原監督は今回のTOBによる読売新聞グループの動きを歓迎。「後楽園、東京ドームというのは我々にとってかけがえのない場所です。読売グループがお金を出し、自分たちのものに近づくという部分においてはありがたいの一言」と語った。

　チームの思いも代弁し「選手も含め、OBの方も喜んでいらっしゃると思います」と続けた。