除名は再予選無効が狙い？

　やり直しとなった北京五輪アジア予選を主催したり参加した場合、アジア連盟（ＡＨＦ）が日本協会に対して除名処分とする文書を通知してきた問題で、日本協会の市原副会長は、ＡＨＦ総会の４分の３以上の賛成が除名処分に必要となることを明らかにした。

　ＡＨＦ総会は来年２月まで予定されていないが、２７日の臨時理事会で日本や韓国にＡＨＦの意図や目的に反する行為があったとみなされた場合、一定期間の資格停止を過半数の賛成で決議できるという。除名処分は理事会が提案し、臨時総会を請求して承認が必要となる。日本協会関係者は「短期間でも資格停止処分の期間を再予選の日程にぶつけ、再予選の無効を主張する狙いでは」と話した。