主張対立、地元に解明を託す　体操暴力、ＪＯＣと協会

　体操の女子選手に対する暴力的な指導があったとの通報を受け、調査していた日本オリンピック委員会（ＪＯＣ）と日本体操協会が、実態解明を地元の体操協会に託したことが１２日、分かった。相談者と指導者の主張が全面的に対立し、事態の進展が見込めないためで、今後は当該の都道府県協会が指導者を監視していく。

　日本体操協会幹部は「事情聴取をしても、言い分が食い違っている」と説明した。法廷での事実認定なども検討したが、相談者がプライバシー保護の観点から希望しなかったという。

　再発防止のため、問題が通報されたクラブの保護者らによる目撃情報がないか、都道府県協会が定期的に聞き取り調査をする。