体操女子の暴力指導疑惑　選手、コーチともに複数

　体操の女子選手に対する暴力的な指導の疑惑が表面化したことを受け、調査に着手した日本オリンピック委員会（ＪＯＣ）と日本体操協会は２２日、東京都内で記者会見し、通報した選手と訴えられたコーチがともに複数いることを明らかにした。氏名やクラブについては相談者の特定を避けるために公表しなかったが、大阪府で調査していることについては言及した。ＪＯＣの判断で選手が警察に相談したという。

　ＪＯＣは４月１７日にこの件で最初の通報を受け、３月の相談窓口開設後に本格調査する第１号の案件として事実確認に努めた。７月８日に日本体操協会に報告し、１１日には体操協会による指導者の聞き取り調査に立ち会ったが、２人のコーチが全面的に否認した。近日中に同協会の顧問弁護士が相談者に聞き取りを行う。

　日本体操協会の渡辺守成専務理事は（１）法廷での事実認定（２）協会が仲介役として調停―の対応策を提示し「初のケースでＪＯＣはちゅうちょしている部分もあると思うが、競技団体が主体的にやったほうが解決する」との考えを示した。

　▼青木剛・日本オリンピック委員会（ＪＯＣ）専務理事の話　今回は本格調査にあたる１件目。スポーツの現場から暴力を追放する取り組みを強化する必要がある。今回の場合は、相談者が特定される危惧があるからとＪＯＣに来たのだろう。

　▼渡辺守成・日本体操協会専務理事の話　事実関係をうまく見極めることが協会の役目だ。ＪＯＣで問題を抱えられても困る。競技の特殊性があり、協会に預けてもらった方が解決は素早いと思う。情報を開示してくれたらすぐに動き出せた。