国体、トップ選手参加促進で特例対象は１０００人以上　

　日本体協がトップ選手の国体参加を促進するため、今秋の岐阜国体で導入する資格要件緩和の特例措置の対象選手が、計１１１５人となったことが１７日、国体委員会で報告された。最も多いのが陸上の２３４人で、２位は水泳の２１５人。

　直近の五輪参加選手や日本オリンピック委員会（ＪＯＣ）の強化指定選手などが対象となり、予選免除で本大会に出場することができる。

　国体の参加資格は原則として住民票がある都道府県で対象期間の半分を超えて生活実態があることなどを要件としているが、合宿や遠征が多いことに配慮し、特例措置の選手には日数の規定は設けない。