東京世代育成を！日本協会に異例の“Ｊリーグマネー”投入へ

英パフォーム・グループのジェームズ・ラシュトン氏（左）らと手を合わせる、Ｊリーグの村井満チェアマン（中央）

　日本サッカー協会は１２日、都内で常務理事会を開き、Ｊリーグと共同で２０年東京五輪へ向けた強化プロジェクトチームを発足する方針を固めた。常務理事であるＪリーグの村井満チェアマン（５７）がアンダーカテゴリー強化などの施策を提案。Ｊリーグが英パフォームグループと契約した１０年間総額２１００億円の放送権料の一部が、強化費として投入される見通しだ。

　国内スポーツ界で過去最大となる１０年総額２１００億円のＪリーグ放送権料が、２０年東京五輪を控えた日本サッカー界の強化に生かされる。１２日の日本協会常務理事会で、Ｊリーグの村井チェアマンはプレゼンテーションソフトのパワーポイントを使い、育成世代の強化策などを提案。協会幹部は「凄く考え抜かれていて、完成形に近いものを示してもらった。東京五輪へ向けた強化を日本協会とＪリーグでプロジェクトチームをつくって一緒にやっていこうということ。たくさん、お金も入ったみたいですしね」と明かした。

　Ｊリーグは１４、１５年にＵ―２２選抜をＪ３リーグに参戦させ、今季からＦＣ東京、Ｇ大阪、Ｃ大阪のセカンドチームをＪ３に入れるなど若手育成の試行錯誤を続けてきた。だが、今季のＪ１クラブでレギュラーを張るＵ―２３世代の選手はＧＫ中村（柏）、ＭＦ遠藤（浦和）、ＭＦ大島（川崎Ｆ）ら数えるほど。リオデジャネイロ五輪が１勝１分け１敗の１次リーグ敗退に終わり、村井チェアマンは「Ｊリーグそのものの敗北だった」と語っていた。

　日本協会は現在もＪＪＰ（ＪＦＡ・Ｊリーグ協働プログラム）と称し、Ｊクラブの下部組織の海外遠征支援をしているが、Ｊリーグ側の資金が日本協会の育成施策に投入されるのは異例。アンダーカテゴリー強化に特化したＪクラブへの分配金の新設などが検討されているもようだ。日本協会幹部は「日本サッカーを強くするための、Ｊリーグの壮大な計画」と語っており、一日も早く実現することが期待される。